相互直通運転

このページでは、2社の路線が互いの車両を相手方に乗り入れる事例について解説しています。1社のみの車両が単に2社以上の路線にまたがって運行する事例（片乗り入れ）については「2社以上の直通列車の一覧」をご覧ください。

相互直通運転 (そうごちょくつううんてん) は、線路がつながっている2つ以上の鉄道会社の路線において、互いの車両がそのまま相手方の別路線にも乗り入れて運行する方式である。広義では同一の鉄道事業者内で行われる、別々の路線への乗り入れ^[1]を指すこともあるが、ここでは複数の事業者が相互に車両の乗り入れを行うもののみ説明する。

概要[編集]

主に都市部と郊外を結ぶ路線において広く行われており、特に東京の地下鉄では都営大江戸線・東京メトロ銀座線・東京メトロ丸ノ内線以外の残り10路線で行われている。

相互直通運転が行われることにより、例えば川越から横浜まで乗り換えなしで行けるなど、利便性は大きい。また、趣味的にも、他社の特徴的な車両が乗り入れ先の路線で運行される楽しみもある。

その一方で、技術面や施設面の課題克服が必要で、車両を複数の路線に対応できるようにする必要があったり^[2]、もともと別の場所に駅があった場合はどちらかの駅を別の場所に移転させる必要があったり^[3]、とさまざまな準備が必要である。

相互直通運転が行われてから、実施前の乗換駅だった駅の利用者数や、駅周辺の店の売り上げなどが減少するという事態が起こっている。また、直通運転実施後の列車の混雑や遅延への不満の声も生じており^[4]、特に、5社直通運転をしている東急東横線、東京メトロ有楽町・副都心線、東武東上線、西武有楽町・池袋線では、直通開始直後小竹向原駅の配線の関係から遅延が連日多発することになった。

国鉄分割民営化当初、国鉄時代の運転系統を維持したJRグループでは、相互直通運転の弊害を少なくするため、信楽高原鉄道列車衝突事故以降、民鉄他社への乗り入れを縮小し、さらに国鉄型車両の淘汰が進むと、JR東海が飯田線や中央西線以外でのJR他社への在来線普通列車の乗り入れを廃止して、JR東日本との間で路線組み換えを要する状態までなっており、JR九州とJR西日本間でも山口県内のJR西日本の在来線とJR九州の門司、小倉との相互乗り入れを全廃した。

日本国外[編集]

韓国でもソウルなどで、地下鉄と韓国鉄道公社（KORAIL）の広域電鉄線で相互乗り入れが実施されている。ソウルの場合、広域電鉄線は地下鉄と運賃体系が一体化しており、日本と違って、広域電鉄線から長距離列車に乗り継ぐ際、同じKORAIL同士でも改札外乗り換えが必要になる^[5]。

ヨーロッパでも、異なる鉄道事業者同士の直通は盛んに行われている。しかし、日本のバスと同じく上下分離方式、オープンアクセスが一般的で、運行事業者が自身の営業路線を保有しているわけではないので、相互直通運転とは言えない。