太平洋戦争
太平洋戦争（たいへいようせんそう、英:Pacific War）とは、第二次世界大戦のうち、主に太平洋上での戦場の呼称である。
概要[編集]
日本時刻1941年12月8日に宣戦布告。1945年8月15日停戦。太平洋戦争と言っても枢軸国（ドイツ・日本・イタリア）と連合国（イギリス・アメリカ・ソビエト連邦）に分かれて行われた第二次世界大戦に含まれる戦争になるため、戦場は太平洋上に限定はされない。
1945年8月15日正午の玉音放送で、昭和天皇が敗戦の事実を国民に呼びかけた。日本人にとっては三災七難であった。
呼称について[編集]
日本はこの戦争の事を「大東亞戦争（だいとうあせんそう）」という名で呼んでいたが、戦後GHQにより禁じられたため、主に「太平洋戦争」と呼ばれるようになった。世界史としてみると「第二次世界大戦」の｢太平洋戦場｣と扱われる。
実質的にはアメリカ側の視点での命名「Pacific War」の日本語訳と思われ、日本側の視点での命名ではない点に注意が必要。また、｢太平洋戦争｣は南米硝石戦争も意味する。
原因[編集]
1937年に始まった日中戦争は決着がつかず、戦域が広まり、両国の被害は広まるばかりであった。中華民国にも利権を広めたいアメリカ合衆国とイギリスは日本の大陸での行為を苦々しく思い、早急に大陸から日本の勢力を追い出したいと思っていた。国際連盟を脱退していた日本に対して行えることはアメリカ合衆国独自の経済制裁であった。鉄くず、石油の禁輸、在米日本資産の凍結によって戦争遂行能力を奪われた日本は日米交渉を始めたが、両国は折り合わず、アメリカの他イギリス、中国、オランダも経済制裁に加わった（ABCD包囲網）。新聞は敵愾心を煽り、既に第二次世界大戦が始まっていたヨーロッパでの同盟国ドイツ第三帝国の快進撃とフランスの降伏を見て日本は対米開戦の準備を始めた。1941年11月には、アメリカ国務官ハルより、最後通牒にあたる「ハル・ノート」が提案された。12月8日に真珠湾攻撃を決行することとし、単冠湾から機動部隊を出撃させた。
特徴[編集]
緒戦は日本側が有利に進み、中盤から連合国側が有利に進んだ。航空母艦とその艦上機の活躍が目立ち、潜水艦による通商破壊も行われた。戦艦が次々に沈められ、大艦巨砲主義が終焉を迎えた戦争でもあった。太平洋上の島々を巡る合戦が続き、船団護衛の重要さが際だった。通商破壊は遂には日本本土にまで至り、日本本土全体が兵糧攻めにあった。そしてこの出来事は戦前に予想されたことであった。
日本本土空襲[編集]
開戦翌年の1942年4月18日、アメリカ海軍の航空母艦ホーネット、エンタープライズから発艦したアメリカ陸軍のB2516機は東京に13機、名古屋、大阪、神戸に1機ずつが爆撃した。航空母艦から陸軍の爆撃機を発艦させるという奇想天外の作戦もさることながら、被害は小さかったが、初めての日本本土空襲は日本側に与えた衝撃は大きかった。アメリカの航空母艦を壊滅させて二度とこのようなことが起こせないように日本側は企てたが、ミッドウェー海戦で主力航空母艦4隻と優秀な飛行機搭乗員を失い、以後、日本は守勢に立たされることになる。 1944年から中華民国の基地からB29による北九州爆撃が始まった。しかし、輸送の便が悪く、大日本帝国への行動半径が大きすぎるため、輸送の便が良く、大日本帝国への爆撃範囲が広いサイパン島に基地を設けることとした。絶対国防圏の範囲内であるこの島をアメリカ軍は力攻めで陥落させてここから爆撃が始まった。サイパン島陥落の責任をとって東條英機は内閣総辞職を行った。次に硫黄島が攻略されてアメリカ軍の手に落ち、B29の不時着と護衛戦闘機の発着ができるようになり、日本国内の大都市、次いで中小都市が爆撃を受けた。 1945年8月6日に広島、8月9日に長崎に原子爆弾が投下され、さらにソビエト連邦が日ソ中立条約を破って宣戦布告し、8月14日にポツダム宣言を受託して8月15日に戦闘は終結した。
原爆投下はアメリカの大統領「ハリー・S・トルーマン」の承認によるものという話はあるが、記録は無いとする意見も有る[1]。米軍の独断によって投下されたとする説もあるようだ。実際のところはトルーマンが諮問委員会に判断を仰ぎ、陸軍長官が議長を務める諮問委員会が投下の意図を示し、それをトルーマンが承認したというプロセスになる[2]。
あらゆる都市が空襲を受ける中、奈良だけは空襲を受けなかった。また京都も小規模なものはあったが、大きく破壊されることは無かった。米軍がこの二都市が破壊しなかった理由として、文化財の多い町だから避けたという説がある。しかし一方で、奈良は軍需産業が無かったから、京都は原爆投下の候補地となっていたから、とする説もある。なお、原子爆弾が投下される前の広島も、空襲の無い大都市として有名だった。
また、日本は終戦を「8月15日」としているが、アメリカをはじめとする連合国側では9月2日(or3日)とされている[3]。
学徒出陣[編集]
前線で指揮する下級指揮官が不足していたため、徴兵猶予が認められていた高校生、専門学校生、大学生のうち、理工系と教員養成系を除く学生、生徒の徴兵猶予を停止した。学徒出陣である。多くの学生生徒がペンを剣に代えて死地に赴いた。しかし、古参兵からは厄介者扱いされたものも多い。
日本国内の食糧不足[編集]
日本の人口の大部分を占めた多くの農民を徴兵したために食糧生産者が不足し、さらに化学肥料製造工場も爆薬製造に切り替えたために、食糧の生産が減り、農村から都市への食糧輸送も鉄道駅での滞貨によって特に都市部で深刻な食糧不足に至った。満州国などからの輸入も船団護衛の失敗による通商破壊で喪失し、無事に国内の港に着いても荷役作業を行うデリックが不足していた。内航海運は南方への船腹への振り替えと通商破壊で壊滅し、鉄道も複線化の遅れと車両の不足で輸送力が限界に達していた。
なお、農村部では食糧不足が都市部ほど酷くなく、農産物を高値で売って利益をあげた者も多かった。
日本本土決戦[編集]
日本、アメリカ双方ともに日本本土決戦を計画していた。原子爆弾の使用やソ連の参戦など、実際行われたら沖縄戦を上回る悲劇が起きたであろうことは疑いはない。アメリカ軍の計画では1945年秋に九州上陸(オリンピック作戦)、1946年春に関東地方上陸(コロネット作戦)、戦争終結は1946年秋、この合戦で連合軍の戦死者は100万人、一方、日本人も2000万人死ぬと予想された。
さまざまな戦局[編集]
数年に渡った戦争であり、幾つもの戦局で構成される。
- 1941年
- 1942年
- 1943年
- 1944年
- 1945年
他国への影響[編集]
- 日本軍占領でオランダの植民地から一時解放され、独立国となるきっかけになった。しかし、天皇崇拝を強要した結果イスラム教信者が反発し、ジハードが発生した。これにより住民に対する弾圧が始まった。日本降伏後に勃発した独立戦争には旧日本軍人からも参加者がいた。
- 市街戦によって多くの住民が命を落とした。さらに軍票の使用を強要した結果、戦後、それらの軍票が紙切れとなり、フィリピン経済が混乱した。
戦争の原因[編集]
- 1943年当時の大日本帝国では、戦争の原因は『米英が自国の繁栄のために東アジア全般を隷属化しようとする野望』と分析していた[5]。
- 大日本帝国の「東アジア全般を米英から解放する」という野心に対して、米英は抵抗せざるを得なかった[6]。
- 日中戦争中、日本が石油の大部分を輸入していたアメリカ、オランダから経済制裁を受け、自前で産油地帯を占領しようとした。
- 米国から日本に渡された交渉文書「ハル・ノート」に対する日本の反発。
その他[編集]
日本政府が無条件降伏した1945年8月15日以降も、以下のような無条件降伏反対を主張する騒動が起きている。
- 厚木航空隊事件 - 海軍幹部が騒乱を起こした。8月21日鎮圧。
- 愛宕山事件 - 右翼団体が抗戦派軍人の決起を促した事件。8月22日鎮圧。
- 松江騒擾事件 - 島根県松江市で8月24日に起きた事実上最後の抗戦騒擾事件。
インフレーション[編集]
戦後間もなく、インフレーションが発生し、日本経済が混乱した。これによって登場したのが日本銀行マニ30形客車であった。
脚注[編集]
- ↑ jawp:ハリー・S・トルーマン
- ↑ “米国が広島に原爆を落とした理由”. CNN.co.jp (2019年8月7日). 2020年7月5日確認。
- ↑ jawp:終戦の日
- ↑ “日本ニュース 第208号 ～機械学習による自動彩色～”. Youtube (2017年1月19日). 2020年7月24日確認。
- ↑ jawp:大東亜共同宣言
- ↑ jawp:カイロ会談
- ↑ jawp:昭和天皇#敗因に対する考え
関連項目[編集]
参考文献[編集]
- 百瀬孝『事典昭和戦前期の日本』吉川弘文館2002年8月20日第8刷発行。ISBN-4-642-03619-9
- 百瀬孝『事典昭和戦後期の日本』吉川弘文館1995年7月10日第1刷発行。ISBN-4-642-03658-X