中央大学
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中央大学（中央大学、英: Chuo University）は、1885年に創立された男女共学の四年制私立大学である。法学部は看板学部と言われる。略称は「中大」（ちゅうだい）、「中央」である。卒業生の会を白門会という。
沿革[編集]
- 1885年（明治18年）7月、東京府神田区神田錦町2丁目2番地に、英吉利法律学校として設立された。当初の校舎は旧旗本蒔田家の屋敷で、約800坪の敷地にあった家屋300坪余を教場とした[1]。
- 1892年、神田大火により校舎を全焼した。
- 1903年、社団法人東京法学院大学が認可される。
- 1905年、校名を中央大学と改称し、経済学科を新設。
- 1917年6月、失火のため校舎・図書館を全焼する。
- 1920年、大学令による中央大学の設立認可により、法学部・経済学部・商学部・大学院・大学予科を擁する旧制大学となった。
- 1948年、通信教育部（法）を開設。
- 1949年、学制改革にともない新制大学として発足、工業専門学校を廃して工学部を新設。財団法人中央大学から学校法人中央大学へ組織変更。
- 1962年、工学部を理工学部に改組。
- 1976年（昭和51年）8月、駿河台校舎を大正海上火災保険へ売却。
- 1977年（昭和52年）11月、多摩キャンパス完成。
- 1978年4月、教学施設充実計画にもとづき文系4学部（法・経済・商・文）を多摩校地へ移転。
- 1985年、創立100周年、駿河台記念館が落成
- 1993年、総合政策学部を多摩キャンパスに新設。
- 1999年（平成11年）12月、アジア経済研究所の旧庁舎を購入。市ヶ谷キャンパスとする。
- 2000年4月、市ヶ谷キャンパスを開設。
- 2004年、法科大学院（ロースクール）を開校。
- 2009年（平成21年）8月、 学生援護会の旧本社を購入し。市ヶ谷田町キャンパス（中央大学ミドルブリッジ）とする。
- 2017年6月、公共政策研究科を廃止。
- 2018年6月、アカウンティングスクール（国際会計研究科）国際会計専攻を廃止。
- 2018年12月21日、文京区大塚一丁目の新校地と後楽園キャンパスへの法学部移転が確定する見通しとなった[2]。
- 2019年（平成31年）4月、 国際経営学部（多摩）、国際情報学部（市ヶ谷田町）開設予定。
基本事項[編集]
- 名称:中央大学
- 創立者:増島六一郎、高橋一勝、岡山兼吉、高橋健三、岡村輝彦、山田喜之助、菊池武夫、西川鉄次郎、江木衷、磯部醇、藤田隆三郎、土方寧、奥田義人、穂積陳重、合川正道、元田肇、渡辺安積、渋谷慥爾
- 創立年:1885年（明治18）年7月
- 所在地(本部):東京都八王子市東中野742-1
- 校章:白門を表す白色で大学と中央の文字を配置。
- 教育理念:Knowledge into Action - リサーチ･ユニバーシティとしての知的創造力と、産業界の知見を融合し、高い倫理観と品性を備え、国際的視野を持つ創造力と実行力に富んだ高度専門職業人の養成を通じ、経済 社会の持続的発展並びに新しい文化の創造に貢献する。
- 学生数:学部 28,712名、大学院 博士前期 3,127名、博士後期 1,3764名、専門職大学院 414名。
- 学部
- 法学部
- 経済学部
- 商学部
- 理工学部
- 文学部
- 総合政策学部
- 国際経営学部（2019年4月開設）
- 国際情報学部（2019年4月開設（予定））
- キャンパス
- 多摩キャンパス(〒192-0393 東京都八王子市東中野742-1）
- 後楽園キャンパス(〒112-8551 東京都文京区春日1-13-27）
- 市ヶ谷キャンパス(〒112-8551 東京都文京区春日1-13-27)
- 市ヶ谷田町キャンパス（中央大学ミドルブリッジ）(〒162-8478東京都新宿区市谷田町1-18)
- 駿河台記念館(〒101-8324 東京都千代田区神田駿河台3-11-5)
中長期事業計画 Chuo Vision 2025[編集]
2015年11月9日、中央大学は、中央大学中長期事業計画「Chuo Vision 2025」を策定した[3]。骨子は次の通り。
- 2019年4月、国際経営学部を多摩キャンパスに開設（入学定員300名）。
- 2019年4月、国際情報学部を市ヶ谷田町キャンパスに開設（入学定員150名）。
- 多摩キャンパス（キャンパス整備：2021年目標）「学部共通棟（仮称）」を2021年4月に開設検討。
- 「グローバル館（仮称）」と、「国際教育寮（仮称）」を、2020年4月に開設検討。
- 多摩キャンパスの法学部を後楽園等の都心キャンパスへ移転させる
- グローバル化の推進
- 留学生受け入れ
- 学生の海外派遣
- グローバル・プロフェッショナルの育成
- 「国際共同学位」の構築
- 「国際共同研究ネットワーク」の構築
