準大手私鉄
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準大手私鉄(じゅんおおてしてつ)は、大手私鉄より規模が小さく、中小私鉄よりは規模が大きい鉄道会社をいう。 国土交通省は「準大手民鉄」と呼んでいる。
概要[編集]
日本の私鉄は「大手私鉄」、「準大手私鉄」、「地方鉄道・中小私鉄」の三段階に分かれている。主として経営規模(資本金、営業キロ、輸送人員など)による区別である。路線がとても短い会社や路線が短い上に車両すら持っていない会社もあるのは秘密。
国土交通省監修『数字で見る鉄道』では「準大手民鉄」と記載している[1][2]。
具体的には次の5社が準大手私鉄に含まれる。
準大手私鉄の多くは、地域ローカル輸送をメインで担っていて、路線の数も少ない。しかし山陽電気鉄道は異色で、大手私鉄同様に神戸・姫路間の都市間輸送を行い、優等列車も走らせている。また、神戸高速鉄道は神戸市の都心輸送を担う事実上の地下鉄で、こちらも異色と言えるが、2010年以降は第二種鉄道事業者である神戸電鉄、阪急電鉄、阪神電気鉄道の路線として案内される様になった。
その他[編集]
- 春季の賃金等の労使交渉では、中小私鉄のカテゴリーに含まれる。
- 2004年までは神戸電鉄、1990年5月までは相模鉄道も準大手私鉄に分類されていた[注 1]。
- 加えて、企業再編で、新京成電鉄や泉北高速鉄道も分類から離脱の動きがある。
- 5社のうち、北大阪急行は第三セクター路線。神戸高速鉄道は第三セクターかつ第三種鉄道事業者である。
- 事業規模が準大手私鉄クラスの鉄道会社に首都圏新都市鉄道や大阪市高速電気軌道などがあるが準大手私鉄には含まれていない。
脚注[編集]
注釈[編集]
- ↑ 神戸電鉄は中小私鉄へ降格、相模鉄道は大手私鉄へ昇格。
出典[編集]
参考文献[編集]
- 国土交通省監修『数字で見る鉄道 2018』、運輸総合研究所
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