東京高等師範学校

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東京高等師範学校(とうきょうこうとうしはんがっこう)は、東京師範学校1886年明治19年)4月師範学校令により改称されてできた中等学校教員養成機関である。設立当初から「教育の総本山」と称され、広島高等師範学校とともに近代日本の中等教育界に大きな影響力を有する存在であった。

歴史[編集]

1878年までに府県立に移管されず、唯一の官立師範学校として残った東京師範学校が、1886年(明治19年)4月に全国唯一の「高等師範学校」と改称して誕生。初代校長には現役の陸軍軍人(歩兵大佐)であった山川浩が就任した。
修業年限3年とし、尋常師範学校卒業者を対象とする「男子師範学科」、修業年限4年で尋常師範学校第2学年修了者を対象とする「女子師範学科」で構成されていた。男子師範学科は理化学科・博物学科・文学科の学科に分け、教育学、倫理学、英語、音楽体操のほか各学科によって独自な学科目を置いた。各学科目の内容・程度、学年ごとの毎週教授時間の配当も定めた。

「女子師範学科」は1890年(明治23年)に「女子高等師範学校」として分離独立した。師範学校令に代わる師範教育令1897年(明治30年)公布)に基づき、高師は師範学校(尋常師範学校を改称)・尋常中学校高等女学校など広く中等学校全般の教員養成機関となった。

1889年(明治22年)7月、 教育博物館(国立科学博物館の前身)を附属施設とした。1894年(明治27年)、文科・理科の共通科目として倫理教育学国語英語体操、文科のみの科目として漢文歴史地理哲学経済学と随意科目として独語・習字を置き、理科のみの科目として数学・物理・化学・地学・植物・動物・生理・農業・手工を設置した。1895年(明治28年)、英語科が専修科として置かれた[1]

1897年(明治30年)、 師範教育令に基づき尋常中学校・高等女学校教員の育成も担当した。高等師範学校は1898年(明治31年)4月、文科、理科を細分化し、文科には教育学部、国語漢文部、英語部、地理歴史部を、理科には理化数学部、博物学部を置き、六部構成とした。学科目は倫理、教育学、国語、英語、体操のほかは各部によってそれぞれ独自な科目を置いた。

1902年(明治35年)4月、 広島高等師範学校設立に伴い「東京高等師範学校」と改称した。1903年(明治36年)、松平大学頭(陸奥守山藩)邸の跡地であった大塚(現文京区大塚3丁目)に移転した。同年年1月には高等師範学校規程中の改正によって、本科を国語漢文部、英語部、地理歴史部、数物化学部および博物学部の五部構成とした。

1918年(大正7年)の大学令の制定以降、第一次世界大戦後の政府の高等教育拡充政策の中で多くの高等教育機関(旧制専門学校)が大学に昇格し、官立でも東京高等商業学校が東京商科大学(現・一橋大学)となったが、大学は学問研究、高師は教員育成と区別されたため「東京高師」は取り残されてしまった格好となった。1919年(大正8年)から文科、理科をあわせ持った視点が必要との理由で、「文理科」を内容とする単科大学「東京文理科大学」として1929年昭和4年)4月1日東京高等工業と共に旧制大学昇格を果たした。
官立高等師範学校は広島に増設後、一次大戦後の政府の高等教育拡充策時も2校のまま据え置かれたが、戦時中の教員不足で金沢と岡崎に増設された。

戦後の学制改革により昭和24年(1949年5月、新制東京教育大学が発足すると、旧制東京文理科大学および旧制専門学校の旧制東京農業教育専門学校・旧制東京体育専門学校と共に同大学に包摂され「東京教育大学東京高等師範学校」となった。教育組織は新制東教大の教育学部などの構成母体となり、昭和27年(1952年)に東京高等師範学校は廃校となった。

新制東京教育大は、高等学校教員養成課程は設置されず、筑波大学転換後に高師のカラーが喪失される遠因となった。

特色[編集]

  • 高等師範学校は、将来の旧制中学などへの教職が保障され、学費も実質無料に近かったので、旧制中学生に人気校であった。

称号[編集]

東京高等師範学校専攻科と広島高等師範学校徳育専攻科の卒業生については、文学士と称することが認められていた。学士の称号を授与されるのは大学の卒業者に限られていたが、「高等師範学校専攻科卒業者の称号に関する件(昭和5年勅令第36号)」により特例的に認められていた。

校章[編集]

明治天皇から下賜された五三の桐の紋章が校章となり、現在でも筑波大学の校章で用いられる他、東京高師、東京教育大の影響を受けた学校(茗渓学園桐蔭学園桐光学園など)で校章に五三の桐が使用される[注 1]

教職員[編集]

出身者[編集]

脚注[編集]

  1. 大阪府大阪桐蔭は五七桐を校章としている。
参考文献
  1. 古家貴雄(2016)『戦前の東京高等師範学校における教科教育法(英語教授法)の教授状況について』山梨大学教育学部紀要, Vol1(No.25), pp.59-67