震度7

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震度 計測震度
0 0.5未満
1 0.5 - 1.5
2 1.5 - 2.5
3 2.5 - 3.5
4 3.5 - 4.5
5弱 4.5 - 5.0
5強 5.0 - 5.5
6弱 5.5 - 6.0
6強 6.0 - 6.5
7 6.5以上

震度7(しんどなな)は、気象庁が定めた10段階の震度階級のうち、最大の揺れの強さである。計測震度6.5以上。

人間は揺れに翻弄されて動くことができず、固定していない家具のほとんどは移動したり倒れたり、飛ぶこともある。耐震性の高い木造の建物でも壁などのひび割れ、亀裂が多くなる。鉄筋コンクリートの建物も1階や中間の階が変形したり、稀に傾いたりする。

経緯[編集]

日本で初めて震度階級が定められたのは1884年のことであり、「微震」「弱震」「強震」「烈震」の4段階であった。1898年には「微震(感覚ナシ)」「弱震(震度弱キ方)」「強震(震度弱キ方)」が追加され7段階となり、それぞれ震度0から6の数字が振られた。1936年には「地震観測法」が定められ、震度0から6まで順に「無感」「微震」「軽震」「弱震」「中震」「強震」「烈震」と改められた。

ところが、1948年6月28日に発生した福井地震では、甚大な被害を受けた福井市の震度について「震度6では適切に表現できない」とする声が上がった。これを機に、1949年の地震観測法改正により震度7「激震」が追加され、日本の震度階級は8段階となった。なお、震度7は観測員による観測ではなく、後日の現地調査により「家屋の倒壊が30%以上におよび山くずれ、地割れ、断層などを生ずる」という基準で適用されることとなっていた。観測員による震度判定には主観による精度不足や震度発表までの時間がかかるなど多くの問題があったため、1988年から震度計による機械計測に移行し1994年に全観測点への地震計の設置が完了したものの、震度7の判定は現地調査のまま変更されなかった。

日本で初めて震度7が適用されたのは、1995年1月17日に発生した兵庫県南部地震である。震度7の適用発表まで3日かかり、さらに詳細な調査が行われて震度7の分布が発表されるまで半月以上かかったことから、震度情報のより早い情報提供を求める声も高まっていた。

1996年の震度階級改定により、観測員の主観による震度判定基準は全廃され地震計による観測に一本化し、震度7についても現地調査による「適用」から地震計による「観測」に改められた。兵庫県南部地震で震度7と判定された地域の波形データから計測震度を算出すると6.5前後となることから、計測震度6.5以上が震度7の新しい定義となった。なお、このとき同時に震度5と6がそれぞれ弱と強に分割され震度階級が10段階となったほか、「微震」「激震」などの別名は廃止されている。さらに、気象庁の観測点に加えて防災科学技術研究所や地方自治体に設置された地震計も気象庁の情報として発表されることとなり、観測点の数が約7倍に増加した。観測点の密度が上昇したことにより大きな震度が報告されやすくなったことから、1996年3月31日以前と4月1日以降の地震における最大震度を単純に比較するのは不適切といえる。

震度7が記録された地震の一覧[編集]

現地調査による適用[編集]

観測[編集]

最大震度として[編集]

震度 計測震度
6弱 5.5 - 6.0
6強 6.0 - 6.5
7 6.5 - 7.0
7.0 - 7.5
7.5 - 8.0
8.5 - …

現在の震度階級で最大となる震度7は、大災害としての一つの目安としても扱われている。もっとも、震度の情報は観測点の位置関係や密度に依存する(震央近くに地震計が設置されていれば大きい震度が出やすい)ほか、震度と実際の被害の度合いは完全には一致しないため、地震の規模を示すマグニチュードなど他の尺度も考慮して判断する必要がある。

なお、「震度8」や「震度7弱」「震度7強」は存在しない。1996年の震度階級改定に向けた検討委員会では、震度7を観測した時点で最大級の防災対応がとられることから防災上の意味を持たないこと、計測震度7.0以上の観測事例が当時まだなく被害状況が想定できない点などから、これらの導入が見送られている。実際、計測震度7.0以上の観測事例は現在も存在しない。