小海線統括センター
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小海線統括センター | |
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配置車両の一つ、キハ110系 | |
基本情報 | |
国 | 日本 |
所在地 | 長野県佐久市 |
鉄道事業者 | 東日本旅客鉄道 |
帰属組織 | 長野支社 |
所属略号 | 長コミ |
最寄駅 | 中込駅 |
管轄車両 | キハ110 キハE200 |
旧称 | 小海線営業所 |
開設 | 1934年(昭和9年)9月1日 |
車両基地概要 | |
留置線本数 | 7本 |
配置両数 | |
気動車 | 23両 |
合計 | 23両 |
小海線統括センター(こうみせんとうかつせんたー)は、長野県佐久市中込にある東日本旅客鉄道(JR東日本)長野支社の車両基地・乗務員基地である。
概要[編集]
小海線の運行全般を管理する統括センターである。2023年現在は小海線の使用車両、「キハ110」と「キハE200」が配属されている。なお、キハE200は小海線統括センターのみに所属している。
小海線統括センターの旧称は「小海線営業所」。小海線営業所時代には国鉄型車両が多数所属していたが、非電化の路線では珍しくキハ40が1両も配属されなかった路線である[注釈 1]。
歴史[編集]
- 1934年9月1日 - 佐久鉄道の国有化により長野庫中込機関分庫として発足[1]。配置車両は、1265形および気動車キハ40500・キハ40600。
- 1935年(昭和10年)11月29日 - 長野庫の分庫から独立して中込機関庫となる[2]。配置車両は、1265形・C12形・C56形および気動車キハ40500・キハ40600。
- 1936年(昭和11年)9月1日 - 規則改正により中込機関区に改称。
- 1959年(昭和34年)4月3日 - 小海線管理所発足。配置車両はC56形。
- 1960年(昭和35年)4月1日 - 小海線定期旅客列車の気動車化完了。これによりC56形の運用が激減し、両数も大幅に減少。
- 1969年(昭和44年)1月 - この頃小海線管理所廃止、中込機関区復活。配置車両はC56形・キハ10・キハ11・キハ51・キハ52。
- 1980年(昭和55年)4月1日現在 - 配置車両はDD16・キハ。
- 1986年(昭和61年)11月1日 - 中込運転区に改称。長野車掌区のうち中込支区を中込駅に統合。
- 1987年(昭和62年)4月1日 - 国鉄分割民営化により東日本旅客鉄道に移管。
- 1988年(昭和63年)3月13日 - 中込駅乗務員(車掌)を中込運転区に統合。
- 1989年(平成元年)12月 - 中込運輸区に改称。
- 1991年(平成3年)4月1日 - 中込運輸区と小海線の全有人駅を統合し、小海線営業所が発足[3]。旧中込運輸区庁舎は小海線営業所運行室となる。
- 2022年(令和4年)10月1日 - 支社構成の変更により小海線営業所は小海線統括センターとなる。
配属車両(現在)[編集]
- キハ110(キハ103・キハ110・キハ111・キハ112)
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- キハ103(1両)
- HIGH RAIL 1375用に710番台1両(キハ103 - 711)が所属。
- キハ110(12両)
- 100番台12両が所属。
- 元は18両所属していたが、2007年に2両が盛岡車両センター、2013年2月に3両が小牛田運輸区へ、同年9月には「TOHOKU EMOTION」の改造に伴い1両が八戸運輸区に転属した。
- キハ111・キハ112(7両)
- 100番台2両編成3本と710番台1両(キハ112-711)が所属。
- 711は2016年11月26日付で改造元となる「キハ110 - 108」が転属。キハ110 - 108は2013年に小牛田へ転属しているので、再転属となる。
- 3両が配置。
- JR東日本で最初のハイブリッド車両であるが、キハ110との混結はできないため、運用は固定されている。
配属車両(過去)[編集]
略号「コミ」と一部の形式は省略する。
蒸気機関車[編集]
- 閑散線区向け車両として製造。1950年頃に消滅。
- 閑散線区向けとしてC12型を改良。別名、高原のポニー。
- 1980年頃に引退。
ディーゼル機関車[編集]
- C12・C56に変わるディーゼル機関車として登場。
- 1980年頃に長野工場に転属。
気動車[編集]
- 小海線の客車列車を置き換える目的で配属。
- 2000年頃にキハ110系に置き換えられて消滅。
運輸区[編集]
小海線統括センターは運輸区としての機能も持つ。
乗務区間は小海線(全線)のみ。
脚注[編集]
出典[編集]
- ↑ 『鉄道省年報. 昭和9年度』(国立国会図書館デジタルコレクション)
- ↑ 『鉄道省年報. 昭和10年度』(国立国会図書館デジタルコレクション)
- ↑ “JR東日本長野支社 小海線営業所まもなく1周年”. 交通新聞 (交通新聞社): p. 3. (1992年3月27日)