塚本健
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塚本 健(つかもと たけし、1931年8月1日[1] - )は、マルクス経済学者。東京大学名誉教授[1]。
経歴・人物[編集]
東京生まれ[1]。旧制第一高等学校を経て、1953年東京大学経済学部卒業[2]。東京大学大学院社会科学研究科理論経済学博士課程修了[1]。1959年東京大学教養学部助手[2]。1964年「ナチス経済 : 成立の歴史と論理」で経済学博士(東京大学)[3]。東京大学教養学部助教授[4]、教授を務めた[5]。1990年東京大学を退官。流通経済大学に移り[2]、経済学部経済学科教授、学部長を務めた[1]。
宇野学派の流れを汲むナチス経済の研究者[6]。九州大学に在職中の向坂逸郎が東京滞在中に自宅で開いていた『資本論』の研究会の参加者の1人[7]。1986年時点で社会主義協会関東支局代表を務めていた[8]。1998年2月に佐藤保代表が召集した社会主義協会第31回総会に参加せず、同年3月に新社会党系の社会主義協会(いわゆる「再建協会」「坂牛協会」)の結成に参加し[9]、機関誌『科学的社会主義』の監修を近江谷左馬之介とともに引き受けた[10]。
1983年に労働運動研究センター(労研センター)が結成されると幹事に選出された[11]。
岩井克人は大学1年次に塚本のゼミに所属していた。岩井は塚本のゼミでマルクスやエンゲルスの著作、宇野弘蔵の『経済原論』(1964年)などを読んだといい、「一番面白かったのは、塚本健先生のゼミでした」と回想している[6]。
著書[編集]
単著[編集]
- 『資本主義は変ったか』(労働大学通信教育部[労働大学テキスト・活動家シリーズ・社会部門]、1962年)
- 『戦後の世界経済の動き』(労働大学通信教育部[労働大学テキスト・活動家シリーズ・社会部門]、1962年)
- 『ナチス経済――成立の歴史と論理』(東京大学出版会、1964年)
- 『世界経済史』(日本経済新聞社[あの時この人]、1973年)
- 『経済学原論』(東京大学出版会、1980年)
- 『ファシズム』(労働大学[労大新書]、1986年)
- 『あのとき このひと 社会主義二代』(述、2011年、非売品)[12]
共編著[編集]
- 『西ドイツ・フランス・法人税と譲渡所得税』(小林襄治、佐藤光夫共著、日本証券経済研究所[各国の証券税制研究]、1974年)
- 『日本労働者運動史 1 日本マルクス主義運動の出発』(川口武彦共編、河出書房新社、1975年)
- 『続大系国家独占資本主義 2 世界資本主義の現段階』(編、河出書房新社、1978年)
- 『マルクス主義と平和運動』(編著、十月社、1981年)
- 『小集団管理――批判とたたかい』(編著、社会主義協会出版局、1984年)
- 『向坂逸郎と平和運動』(編著、十月社、1985年)
- 『大系現代の世界と日本 第1巻 現代世界の政治経済』(編、えるむ書房、1991年)
- 『物語戦後日本政治史』(編、社会主義協会、1992年)
- 『現状分析日本経済――平成不況と合理化』(編著、えるむ書房、1994年)
訳書[編集]
- カルロ・メッテリ『西ドイツ経済の光と影――エアハルトの実験と成果』(向坂正男共訳、東洋経済新報社、1963年)
- D. アイヒホルツ、K. ゴスヴァイラー編『ドイツ民主共和国におけるファシズム研究』(近江谷左馬之介共訳、日本DDR友好協会連絡会議、1983年)
出典[編集]
- ↑ a b c d e 日外アソシエーツ編『現代日本人名録 1998 4. そ~ひれ』日外アソシエーツ、1998年
- ↑ a b c 杉浦克己「塚本健教授を送る」『社會科學紀要』第40輯、1991年3月
- ↑ CiNii 博士論文
- ↑ 大内兵衛、向坂逸郎監修『大系国家独占資本主義 7 国家独占資本主義と労働組合運動』河出書房新社、1971年
- ↑ 塚本健編『続大系国家独占資本主義 2 世界資本主義の現段階』河出書房新社、1978年
- ↑ a b 岩井克人、前田裕之『経済学の宇宙』日本経済新聞出版社、2015年、41頁
- ↑ 小島恒久「歌集『晩禱』」『九州大学経済学部同窓会報』第57号(PDF)九州大学経済学部同窓会、2014年11月15日
- ↑ 「三つの課題と討議」『社会通信』No.322(PDF)、1986年6月21日
- ↑ 社会主義協会第三一回再建総会宣言(附:社会主義協会再建運動に合流しよう) 労働者運動資料室
- ↑ 発刊にあたって 社会主義協会(坂牛協会)
- ↑ ものがたり戦後労働運動史刊行委員会編『ものがたり戦後労働運動史Ⅹ――全民労協の発足から連合結成へ』教育文化協会、1999年、78頁
- ↑ 石河康国/著『向坂逸郎評伝 上巻 1897~1950』『向坂逸郎評伝 下巻 1951~1985』目次詳細 社会評論社公式ブログ ・目録準備室、2018年1月18日