明治大学

出典: 謎の百科事典もどき『エンペディア(Enpedia)』
ナビゲーションに移動 検索に移動

明治大学(めいじだいがく、英:Meiji University)は、東京都千代田区に本部を置く男女共学の私立大学である。入試偏差値が近い青山学院大学立教大学中央大学、及び法政大学と合わせて、難関私立大学のグループであるMARCHとの名称でくくられることがある。近年では、学習院大学を加えてGMARCHと称されることも多い[1]
略称は「明大(めいだい[注釈 1])」。

沿革[編集]

  • 1881年(明治14年)1月、明治法律学校が開校する(有楽町3丁目1番地数寄屋橋内旧島原藩邸内)。明治法律学校は「権利自由」をうたい、フランス法を中心に教えた。
  • 1886年12月、有楽町旧島原邸から神田駿河台南甲賀町11に新築移転した。
  • 1903年8月、明治法律学校を「明治大学」と改称した(専門学校令による)。
  • 1904年5月、学則改正により法学部・政学部・文学部・商学部を設置した。
  • 1908年:文学部募集を休止。
  • 1920年4月、大学令による大学設立(法学部・商学部)認可される。
  • 1924年:従来の専門学校令による専門部を明治大学附属専門部とする。
  • 1925年:政治経済学部設置。
  • 1932年(昭和7年)、3年制の「文科専門部」として、文芸科(昼間)と史学科(夜間)が設置され、文学系学科が復活し、山本有三・菊池寛・小林秀雄らが授業を行う。
  • 1934年:和泉校舎開設
  • 1947年:夜間学部開設
  • 1949年2月、学校教育法により明治大学設置。旧制大学から法学部・商学部・政治経済学部を引き継ぎ、文学部・工学部・農学部を新設。
  • 1950年5月、短期大学部開設
  • 1951年4月:生田校舎開設
  • 1951年7月:工学部聖橋校舎を開設
  • 1965年:工学部を生田校舎へ移転
  • 2004年:夜間学部・短期大学部募集停止
  • 2005年4月、総長制を廃止し、理事長・学長による二長制に移行。
  • 2013年:中野キャンパスを開設

基本事項[編集]

  • 名称:明治大学
  • 創立者:岸本辰雄宮城浩蔵矢代操
  • 創立:明治14年1月17日
  • 設立:昭和24年02月21日
  • 所在地:〒101-8301 東京都千代田区神田駿河台一丁目1番地
  • 学生数:学部 30,882名、大学院 博士前期 1564名、博士後期 344名
  • 学部
    • 農学部
    • 文学部
    • 法学部
    • 政治経済学部
    • 商学部
    • 経営学部
    • 理工学部
    • 情報コミュニケーション学部
    • 国際日本学部
  • キャンパス
    • 駿河台キャンパス(101-8301 東京都千代田区神田駿河台1-1)
    • 和泉キャンパス(168-8555 東京都杉並区永福1-9-1)
    • 生田キャンパス(214-8571 神奈川県川崎市多摩区東三田1-1-1)
    • 中野キャンパス(164-8525 東京都中野区中野4-21-1)

MARCH[編集]

“MARCH”は、明治大学(M)、青山学院大学(A)、立教大学(R)、中央大学(C)、法政大学(H)の略で、東京の私立5大学をくくったものである。旺文社発行の大学受験雑誌『螢雪時代』が考案し、新聞等のメディアや予備校に広まった。これに学習院大学(G)を加えた、GMARCH(ジーマーチ) もよく使われる。

東京都教育委員会資料『進学指導重点校等における進学対策の取組について』にもMARCH及びGMARCHが登場するので、ほぼ一般用語化しているといってよいであろう[2]

キャンパスと学部の対応[編集]

  • 法学部・商学部・政治経済学部・文学部・経営学部・情報コミュニケーション学部の学部1・2年次は和泉キャンパスを利用する。
  • 法学部・商学部・政治経済学部・文学部・経営学部・情報コミュニケーション学部の各学部3・4年次は駿河台キャンパスを利用する。
  • 理工学部・農学部の各1~4年次と大学院は生田キャンパスを利用する。
  • 国際日本学部・総合数理学部(1~4年次)、大学院は中野キャンパスを利用する。

出身著名人[編集]

カテゴリ:明治大学出身の人物」も参照

この節は執筆の途中です この節はまだ執筆途中です。加筆、訂正して下さる協力者を募集中!


脚注[編集]

注釈[編集]

  1. 愛知県および隣接地域では名古屋大学の略称の方が優勢。

参考文献[編集]

  1. Z会が出している「難関15私大ランキング」中では、上位6位である
  2. 進学指導重点校等における進学対策の取組について東京都教育委位会、2011年1月18日