吉冨勝
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吉冨 勝(よしとみ まさる、1932年4月5日 - 2020年6月21日)は、エコノミスト[1]。経済産業研究所名誉顧問。
経歴[編集]
日本統治下の朝鮮・光州生まれ[2]。長崎県北松浦郡出身[3]。1957年東京大学教養学部教養学科(国際関係論)卒。1962年東京大学大学院経済学研究科博士課程修了、経済企画庁に入庁[4]。1965年「アメリカの大恐慌 : 株式ブームの構造的背景との関連で : 一九二九年恐慌の原因をめぐる諸学説とその検討」で経済学博士(東京大学)[5]。1977年『現代日本経済論』(東洋経済新報社)で第20回日経・経済図書文化賞を受賞[6]。1984年経済協力開発機構(OECD)に出向[1]、一般経済局長[4]。1987年日本に帰国し[1]、経済企画庁経済研究所長。1991年経済企画庁調整局長[4]。1992年経済企画庁を調整局長で退官[2]、長銀総合研究所副理事長[4]。1999年1月アジア開発銀行研究所所長[2]。2004年経済産業研究所第2代所長兼CRO(2007年4月まで)[4][7]。
官庁エコノミストの代表的存在[8]。相原茂の門下生[9]。宇野派出身で[10]、鈴木鴻一郎編『信用論研究』(法政大学出版局、1961年)や大内秀明・桜井毅・山口重克編『マルクス経済学の現状と展望』(東洋経済新報社、1978年)等に寄稿している。
2020年6月21日、肺炎のため東京都内の病院で死去、88歳[11]。
職歴[編集]
- 1962年 経済企画庁入庁
- 1966年 フルブライト客員研究員(フィラデルフィア)
- 1968年 国連アジア発展計画研究所講師(バンコク)[12]
- 1970-1974年 国際通貨基金(IMF)エコノミスト(ワシントンD.C.)[13]
- 1976年 経済企画庁経済研究所主任研究官[14]
- 1979年 経済企画庁経済研究所総括主任研究官
- 1984年 経済企画庁経済研究所次長[15]
- 1984-1987年 経済協力開発機構(OECD)一般経済局長(パリ)[13]
- 1987年 経済企画庁経済研究所長
- 1991年 経済企画庁調整局長
- 1992年 経済企画庁顧問、長銀総合研究所副理事長[4]
- 1993-1998年 ペンシルバニア大学ウォートン校特別教授[13]
- 1999-2003年 アジア開発銀行研究所長
- 2001年 経済産業省独立行政法人評価委員会経済産業研究所分科会委員
- 2003年 国際協力銀行開発金融研究所客員研究員
- 2004年 経済産業研究所所長兼CRO
- 2007年 経済産業研究所特別顧問
- 2018年 経済産業研究所名誉顧問[4]
著書[編集]
単著[編集]
- 『アメリカの大恐慌』日本評論社、1965年
- 『現代日本経済論――世界経済の変貌と日本』東洋経済新報社、1977年
- 『日本経済混迷克服の条件――「移行期」の解明』東洋経済新報社、1978年
- 『日本経済――世界経済の新たな危機と日本』東洋経済新報社、1981年
- 『レーガン政策下の日本経済』東洋経済新報社、1984年
- 『日本経済の真実――通説を超えて』東洋経済新報社、1998年
- 『アジア経済の真実――奇蹟、危機、制度の進化』東洋経済新報社、2003年
共著[編集]
- 『八〇年代の日本経済』富塚文太郎、小林進、篠塚英子、中村政雄、並木信義、唯是康彦、日下公人、河野光雄、深海博明共著、三修社(読売文化セミナー叢書)、1980年
- Post-Crisis Development Paradigms in Asia (co-authored with staff of the ADB Institute), 2003
編著[編集]
- 『玉野井芳郎著作集 第1巻 経済学の遺産』玉野井芳郎著、竹内靖雄共編、学陽書房、1990年
脚注[編集]
- ↑ a b c 吉冨勝(よしとみ まさる)とは コトバンク
- ↑ a b c 第7回アジアの未来 日本経済新聞社
- ↑ 『日本の官庁――その人と組織 1989年版 大蔵省・経済企画庁』政策時報社、1989年
- ↑ a b c d e f g 吉冨 勝 RIETI
- ↑ CiNii 博士論文 - アメリカの大恐慌 : 株式ブームの構造的背景との関連で : 一九二九年恐慌の原因をめぐる諸学説とその検討
- ↑ 日経・経済図書文化賞 公益社団法人日本経済研究センター
- ↑ 吉冨勝元所長の御逝去を悼む RIETI
- ↑ 吉冨 勝 | 人名事典 | お楽しみ PHP研究所
- ↑ 伊藤誠『『資本論』と現代世界――マルクス理論家の追憶から』青土社、2023年、24頁
- ↑ 稲葉振一郎のツイート
- ↑ 吉冨勝氏が死去 元経済産業研究所所長 日本経済新聞、2020年6月26日
- ↑ 吉冨勝|プロフィール HMV&BOOKS online
- ↑ a b c 難航するWTO新ラウンドの打開に向けて-多角的通商体制の基本課題と我が国の進路 RIETI 経済産業研究所
- ↑ 吉冨勝『日本経済――世界経済の新たな危機と日本』東洋経済新報社、1981年
- ↑ 吉冨勝『レーガン政策下の日本経済』東洋経済新報社、1984年