QRコード
QRコード(Quick Response Code)とは、1994年にデンソー（現在は分社化してデンソーウェーブとなる）が開発したデータの表現型である。[1]。「二次元バーコード」と呼称されることも多い。
概要[編集]
QRコードは今では世界に広く普及している。発明者は原昌宏でQRコードの父と言われている。
原理としてはガロアの群論により、原始多項式を用い、なおかつデータの欠損に対してロバスト（頑健）であるという利点を備えている。QRコードは1999年1月に JIS(日本工業規格)として制定 (JIS X 0510)されているので、JIS の規格書には詳細に述べられている。
開発のいきさつ[編集]
1980年部品工場でも多種多様なものを管理する必要に迫られ、NDコードの「かんばん」に限界が見られるようになった。そこで、当時デンソーで技術者をしていた原が新しい多情報量の二次元コードを作ることとなった[2]。
用途[編集]
仕分け[編集]
元々の用途。工場内で使用。
センシング[編集]
Web閲覧[編集]
スマートフォンなどでQRコードを専用アプリでかざすとウェブサイトなどが表示される。
キャッシュレス決済[編集]
スマートフォンなどにある専用アプリでQRコードをかざす／読み取ると、キャッシュレス決済ができる。
鉄道・バスの改札[編集]
北九州モノレール、ゆいレールといった鉄道事業者で磁気カードから代替され、JRバス関東の高速バスでも導入されている。2020年代に入るとJR東日本が交通系ICカードではカバーできない非リピーターの鉄道利用に対して省力化を計るため導入の検討が始まり、関東大手私鉄などと共に2025年に磁気乗車券を全廃して代替を目指すことを発表した。関東外では、2025年3月には広島電鉄などの広島圏の交通事業者でICカードはICOCAをチャージ額内で利用可能にし、地域内交通でPASPY（ICカード）からの移行を予定している。
知的財産権[編集]
特許[編集]
株式会社デンソーウェーブは「二次元コード」[3]などで特許を出願しているが、QRコードを広めるため特許を開放し、技術特許使用料を取らないことにしたという[4]。しかしQRコードに模倣品や粗悪品、意図しない派生品が出てきたときには、権利行使するとしている。
商標登録[編集]
「QRコード」はデンソーウェーブの登録商標で第4075066号に登録されている。そのため、パンフレットなどの中に「QRコードを読み取って…」なんて事が書いてあると必ず『「QRコード」は株式会社テンソーウェーブの登録商標です』と表示されている[5]。
関連記事[編集]
出典[編集]
- ↑ QR コード
- ↑ QRコード誕生秘話、世界に通用する製品や商品のヒントが満載！
- ↑ 特開2015-001858,特許登録6070429,登録日2017年1月13日)
- ↑ QRコードに関する特許コードドットコム
- ↑ とはいえ、これはアメリカ向けのメッセージであるかもしれない。かつて AT&T が「unix は AT&T の登録商標です」という断り書きを強要したことに対して、同名のスピーカー・システムが日本マランツによってすでに日本で商標登録されていたので、アキバ住民がカチンと来た、という都市伝説があるという。似たような話としては、パナソニックの工場が大分県宇佐市にあり、「Made In USA」と表記したらアメリカがいちゃもんをつけてきて、当時の宇佐市長が、「たかだか建国二百年の国が、千年前からある宇佐に文句をつけるのは烏滸がましい。そっちこそ『U.S.A.』と表記しろ」と反論したという都市伝説もある。