遠藤公嗣
ナビゲーションに移動
検索に移動
遠藤 公嗣(えんどう こうし、1950年[1] - )は、経済学者[2]。明治大学経営学部教授。専攻は雇用関係論、人的資源管理論[3][4]。
略歴・人物[編集]
岡山県津山市生まれ。1974年東京大学経済学部卒業[1]。1981年同大学大学院経済学研究科応用経済学専攻博士課程単位取得退学[1][5]、東京大学社会科学研究所助手。1985年山形大学人文学部助教授[1]。1990年「日本占領と労使関係政策の成立」で経済学博士(東京大学)[6]。1993年山形大学人文学部教授、1994年神奈川大学短期大学部教授、1996年明治大学経営学部助教授、1997年同教授[1]。
『日本の人事査定』(1999年)で2000年平成11年度経営科学文献賞[7]、第6回社会政策学会奨励賞を受賞[8]。
いわゆる「ジョブ型雇用」論者。「日本的雇用慣行」と「男性稼ぎ主型家族」が組み合わさった「1960年代型日本社会システム」が崩壊しつつあるとし、「職務基準雇用慣行」と「多様な家族構造」が組み合わさった新しい社会システムを目指すべきだとしている[9]。
著書[編集]
単著[編集]
- 『日本占領と労資関係政策の成立』 東京大学出版会、1989年
- 『日本の人事査定』 ミネルヴァ書房(MINERVA人文・社会科学叢書)、1999年
- 『賃金の決め方――賃金形態と労働研究』 ミネルヴァ書房(シリーズ・現代経済学)、2005年
- 『個人加盟ユニオンと労働NPO――排除された労働者の権利擁護』 ミネルヴァ書房(現代社会政策のフロンティア・シリーズ)、2012年
- 『同一価値労働同一賃金をめざす職務評価――官製ワーキングプアの解消』 旬報社、2013年
- 『これからの賃金』 旬報社、2014年
共著[編集]
- 『Das Nachste Beben Kommt Bestimmt : Eine Recherche zur Problematisierung von Technik und produktionsweise nach dem Hanshin Erdbeben vom Januar 1995 in Japan』 Norbert Altmann 共著、Verbund Socialwissenschaftliche Technikforschung、1996年[7]
- 『Inovative Arbeitspolitik? : Zur qualifizierten Produktionsarbeit in Japan』 Norbert Altmann, Masami Nomura(野村正實), Makoto Yoshida(吉田誠)共著、Campus Verlag、1998年[7]
- 『労働、社会保障政策の転換を――反貧困への提言』 河添誠、木下武男、後藤道夫、小谷野毅、今野晴貴、田端博邦、布川日佐史、本田由紀共著、岩波書店(岩波ブックレット)、2009年
- 『仕事と暮らしを取りもどす――社会正義のアメリカ』 筒井美紀、山崎憲共著、岩波書店、2012年
訳書[編集]
- 『GHQ日本占領史32 労働条件』 解説・訳、日本図書センター、1998年
編著[編集]
- 『資料日本占領2 労働改革と労働運動』 竹前栄治、三宅明正共編著、大月書店、1992年