大谷強

出典: 謎の百科事典もどき『エンペディア（Enpedia）』
ナビゲーションに移動 検索に移動

大谷 強（おおたに つとむ[† 1]、1943年8月14日[2] - 2014年5月19日[3]）は、社会学者。関西学院大学経済学部教授。専門は社会保障論、社会政策学、労働経済論[2]。

広島市生まれ。1972年京都大学大学院経済学研究科博士課程修了[4][† 2]。桃山学院大学講師を経て、1974年労働調査研究所研究員[2]、1976年大阪社会事業短期大学専任講師[† 3]、1981年大阪府立大学社会福祉学部助教授[4]、労働調査研究所主任研究員[6]、1991年川崎医療福祉大学医療福祉学部教授[4][7]、1996年関西学院大学経済学部教授[4]。ノーマライゼーション研究会（障害者解放研究会）運営委員[8]、会長（1984～1999年）を務めた[2]。

1995年社会福祉法人ヒューマンライツ福祉協会初代理事長[3]。2001年に大阪府自立就労支援方策検討委員会委員として、大阪府「地域就労支援事業」の創設に携わった[9]。地域就労支援事業検討委員会委員長[10]、大阪府総合評価委員会副委員長、京都地方自治総合研究所理事なども務めた[9]。

役職[編集]

  • 枚方市の「ケア付き住宅研究会」座長[11]
  • 「介護の社会化を進める一万人市民委員会」評議員[12]
  • 大阪府総合福祉協会理事
  • 大阪地方自治研究センター理事長
  • 「介護の社会化を進める一万人委員会・関西」運営委員
  • 「介護保険市民オンブズマン機構大阪」運営委員[4]
  • 「介護保険市民オンブズマン機構大阪」理事・代表理事[13]
  • 一般社団法人おおさか人材雇用開発人権センター第5期評価･顕彰システム検討委員[14]

年譜[編集]

学歴[編集]

  • 1966年　広島大学政治経済学部経済学科
  • 1972年　京都大学経済学研究科経済政策学

職歴[編集]

  • 1973年 - 1975年　桃山学院大学非常勤講師
  • 1975年 - 1981年　大阪社会事業短期大学専任講師
  • 1981年 - 1991年　大阪府立大学助教授
  • 1991年 - 1996年　川崎医療福祉大学教授[5]

著書[編集]

単著[編集]

  • 『現代社会保障論』（新評論［現代社会福祉叢書］、1980年）
  • 『現代福祉論批判』（現代書館、1984年）
  • 『新・友愛宣言――福祉・労働・生活のネットワーク』（第一書林、1985年）
  • 『社会福祉から地域社会づくりへ』（現代書館、1989年）
  • 『自治と当事者主体の社会サービス――「福祉」の時代の終わり、マイノリティの権利の時代の始まり』（現代書館、1995年、増補改訂版1999年）

編著[編集]

  • 『自治体雇用・就労施策の新展開――地域での働く場の確保と自治体の役割』（澤井勝共編、公人社［自治総研ブックス］、2008年）

監修[編集]

  • 『障害者の雇用差別――日本から見たスウェーデンの実態』（二文字理明共監修・訳、岸田典子ほか著、ノーマライゼーション・Nプランニング［ノーマライゼーションライブラリー］、2002年）

分担執筆[編集]

  • 全国障害者解放運動連絡会議編『障害者解放運動の現在――自立と共生の新たな世界』（現代書館、1982年）
  • 板東慧編『福祉経済と社会の理論』（勁草書房、1983年）
  • 日本労働組合総連合会大阪府連合会『わが街の高齢者福祉――大阪44全市町村の高齢者保健福祉計画の推進状況・分析と評価(新ゴールドプラン)』（日本労働組合総連合会大阪府連合会政策局、1996年）
  • 朝日新聞大阪本社「阪神・淡路大震災誌」編集委員会編『阪神・淡路大震災誌――1995年兵庫県南部地震』（朝日新聞社、1996年）
  • 社会政策学会編『高齢社会と社会政策』（ミネルヴァ書房、1999年）
  • 社会政策学会編『社会政策における国家と地域』（社会政策学会本部事務局、2000年）
  • 浅野仁編『少子高齢社会の展望――熟成社会への提言』（関西学院大学出版会［K.G.りぶれっと］、2000年）
  • 日本社会保障法学会編『講座社会保障法 第3巻 社会福祉サービス法』（法律文化社、2001年）
  • 大阪女子大学女性学研究センター『ケアの現在――制度と現実のはざま』（大阪女子大学女性学研究センター、2004年）
  • 足立眞理子、伊田久美子、木村涼子、熊安貴美江編著『フェミニスト・ポリティクスの新展開――労働・ケア・グローバリゼーション』（明石書店、2007年）

脚注[編集]

注釈[編集]

  1. ↑ 『現代日本執筆者大事典』第1期では「おおたに つよし」。元・労働調査研究所[1]。
  2. ↑ 『新訂 現代日本人名録2002』では「博士課程単位取得」[2]。
  3. ↑ researchmapでは1975年[5]、『新訂 現代日本人名録2002』では1977年[2]。

出典[編集]

  1. ↑ 佃實夫ほか編『現代日本執筆者大事典 第1巻 （人名 あ～お）』日外アソシエーツ、1978年、730-731頁
  2. ↑ a b c d e f 日外アソシエーツ編『新訂 現代日本人名録2002　1.あ～かと』日外アソシエーツ、2002年、1866頁
  3. ↑ a b 大谷強 arsvi.com
  4. ↑ a b c d e 情報誌「さぁ、言おう」2001年3月号 日本財団図書館
  5. ↑ a b 大谷強 researchmap（2010年7月29日）
  6. ↑ 紀田順一郎ほか編『現代日本執筆者大事典77/82　第1巻（あ～お）』日外アソシエーツ、1984年、457頁
  7. ↑ 紀田順一郎ほか編『新現代日本執筆者大事典 第1巻（あ～お）』日外アソシエーツ、1992年
  8. ↑ 『現代福祉論批判』著者紹介
  9. ↑ a b “社会的価値の実現をめざす 「入札改革」（PDF）”. 自治労京都府本部. 2017年11月4日確認。
  10. ↑ 地域を基礎にした就労支援政策の試み : 大阪府における自治体レベルの政策
  11. ↑ 「家賃助成制度創設やヘルパー派遣改善を　ケア付き住宅研究会　大阪」『朝日新聞』1991年10月22日付朝刊大阪版
  12. ↑ 「介護考える会設立　松山　／愛媛」『朝日新聞』1999年06月28日付朝刊愛媛版25面
  13. ↑ 「介護保険制度、どう変わる？　大阪でセミナー　【大阪】」『朝日新聞』2005年2月12日付朝刊21面（生活1）
  14. ↑ 会員貢献度評価顕彰｜2011:就職マッチング事業 一般社団法人おおさか人材雇用開発人権センター（2011年4月26日）

関連文献[編集]

  • 紀田順一郎ほか編 『現代日本執筆者大事典 第4期 第1巻（あ～お）』 日外アソシエーツ、2003年、575頁
「https://enpedia.rxy.jp/w/index.php?title=大谷強&oldid=757871」から取得