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人口ピラミッド
人口ピラミッド（じんこうぴらみっど）は、男女性別を左右に分割・区別した状態で、年齢ごとの人口を横棒で表したグラフのことである。中央に縦軸・縦の直線を引き、底辺を0歳、頂点を最高寿命年齢として年齢を刻み、男女別に年齢別の人数を横棒グラフで表したもの。ヒストグラムの一種である。
人口ピラミッドの語源は、男女性別を左右に区別して年齢人口を横棒グラフで重ねていくと、最初は二等辺三角形のような形で、エジプトのピラミッドに似ていることからこう呼ばれる。
概要[編集]
年齢層の分類と人口ピラミッドの現状[編集]
人口ピラミッドにおける年齢層は、0歳〜14歳が「子供人口」または「年少人口」、15歳〜64歳が「生産年齢人口」、65歳以上が「老年人口」「老齢人口」または「高齢者人口」とされる。日本の合計特殊出生率は1960年以降2人を切り、徐々に低下し、2000年代には約1.5人を下回り、1.35人となった。この状況で人口ピラミッドが棺桶のようにしぼむことを「棺桶型」あるいは「つぼ型」と呼び、先進国を多くがこれに当てはまる。逆に、年を取るごとに減っていくアフリカなどの途上国は「富士型」と呼ぶ。両者の中間的な中進国であるインドや東南アジア・中南米は、上の方がつぼ型で下の方が富士型の特徴を併せ持つ「つりがね型」になる。
19世紀から20世紀への人口動態の変化[編集]
19世紀までは合計特殊出生率が約3.5人で、平均寿命は50代半ば〜後半の範囲と、多産多死に近い状況だった。しかし20世紀になると医療の普及や技術向上により、子供の死亡率が低下し、高齢者の死亡率が大幅に改善され、成人病で死ぬ人が減り、平均寿命が90歳近くまで延びた。同時に出生率が低下し、第1子出産年齢が30歳付近に上昇するなど、少子化と高齢化が進行している。このような現象を「少子高齢化」「少子老齢化」「人口の高齢化」「人口の老年化」「人口の老齢化」と呼ぶ。最高長寿年齢限界は、2000年時点で110歳を記録した。高齢者人口の推移は、後期高齢者が増加している。また、老衰の死亡確率の年齢も、少しは上昇している。平均寿命が伸び、少子高齢化により、豊かな社会を迎えることになった。
仮定の話[編集]
もし、2000年以降、平均寿命が80歳近くにとどまり、最高寿命年齢限界が100歳近くにとどまり、平均寿命や最高寿命年齢がこれ以上上がることがなく、第1子出産年齢が25歳に下がれば、人口の高齢化は遅くなるはずである。同時に、出生率が2人を超え、2.5人になり、生まれてくる子供の数が次々と生まれてこれば、人口は高齢化しないはずである。
人口の高齢化の原因と結果[編集]
後期高齢者の死亡率が大幅に改善して、平均寿命が90歳近くまで伸び、最高寿命年齢の限界は110歳付近まで伸び、長寿化になったことと、出生率が1.25人までに下がり、出生率の低下、更には第1子出産年齢が30歳を超えた辺りまで上昇し、高年齢出産の増加傾向という要因が相まって、その結果、人口の高齢化が起こったのである。
日本の人口ボーナス期と経済成長[編集]
医療の発達によって寿命が延びる(つまり人口ピラミッドが上にのびる)ことで人口が増加することがある。この、新生児が減り高齢者も少ないことで、社会的負担が少なくかつ労働人口が多くなる時期を「人口ボーナス期」と呼び、経済が飛躍的に成長する。日本の高度経済成長期は人口ボーナス期をベースとし、戦前からの民主主義的傾向(翼賛会はあったものの一応の選挙の存在や独裁者の不在)や戦後復興のスクラップアンドビルド、GHQによる改革の影響、米国の対ソ戦略的な日本への支援などが複雑に絡みあって生じたもの。従って、人口ボーナスの終焉や主要都市の開発の終了、ソ連崩壊などによって日本は急速にデフレの経済後退期に突入する。
世界的な少子化の傾向と人口維持の条件[編集]
ちなみに、合計特殊出生率が2なら人口が維持、超えれば人口増という考えは不正確。実際は、自然に生まれる新生児の性別割合などから2.1程度ないと人口増に転じない。この閾値を「人口置換水準」と呼ぶ。欧米日韓台などはこれを割り込んでおり、特に欧米では移民政策でかろうじて人口維持を図っている国もある。一方、東南アジアやインドはこの人口ボーナス期にあるが、日本ほどの成長を継続できないと予想されている。このことを中所得国の罠という。そのため、これらの国は先進国化せず、韓国や台湾が最後に先進国に滑り込んだ国になるとも考えられている。
高齢化の進行とその影響[編集]
現状継続のまま、高年齢出産の増加傾向の条件による高齢化が進行すると、労働力人口が不足し、経済成長力が低下したり、脳の記憶力低下や寝たきりの人の増加、老眼や加齢性難聴の人の増加など、社会的コストが高まり、心身の老化により、若い頃にできていたことができなくなり、家族の病気も増え、人生生活が不便に感じ、大変なできことが起きるかもしれない。対策として、老化細胞除去ワクチンや赤色LEDを用いた近視発症遅延技術の開発などが求められる。
現状継続が続くと、最終的には、人口ピラミッドの形がアサガオ型・上向きのベル型に近づく可能性が高い。
団塊世代が高齢者を迎えるように、団塊ジュニア世代、団塊青年世代が、年を取って、老齢になるという具合である。働く現役世代の負担が増える。
人口減少の段階とその要因[編集]
人口減少は第1段階と第2段階に分けられる。第1段階では出生率が1.5人を下回り、第1子出産年齢が30歳付近まで上昇、高齢出産の増加が見られる。第2段階では出生率がわずかに上昇し、高齢出産が減少、老化対策が進むことで人口減少が緩やかになる可能性がある。
2025年以降の日本の高齢化社会[編集]
2025年には日本人の約800万人が75歳以上の後期高齢者となり、約3.5人のうち1人が65歳以上となる超高齢化社会が予測されている。このような状況において、幼稚園や学校の数をなるべく減らしたりするなどの施策が検討されているが、老化対策を怠ると、さらに大きな社会問題が発生する恐れがある。
2050年以降には、どうやら平均寿命が100歳近くに到達すると予測されている。
将来への希望と条件[編集]
もし出生率が2人以上に上昇し、第1子出産年齢が下がって、25歳〜26歳以下の範囲にとどまれば、人口の高齢化は遅くなる可能性がある。また、平均寿命が80歳近くにとどまることで、人口の減少速度が緩和され、生活の質が向上することが期待される。
その他、？[編集]
65歳以上の高齢者1人を何人で支えるかという求め方は、65歳以上の高齢者に対して、現役世代「若年後半～壮年期、20歳以上～50歳以下」の人数を基準に考える。比率は、「65歳以上の高齢者：20歳～50歳の現役世代」。
例として、1970年は、高齢者1人を現役世代9人で支えていたので、10人のうち1人が高齢者。2025年は、高齢者を現役世代2人で支えることになり、3人のうち1人が高齢者。
