小倉昌男
ナビゲーションに移動
検索に移動
小倉 昌男(おぐら まさお、1924年12月13日 - 2005年6月30日)は、日本の実業家、企業家。「宅急便」の創始者。2代目ヤマト運輸株式会社社長。公益財団法人ヤマト福祉財団理事長も歴任した。
概要[編集]
- 1924年12月13日、東京都渋谷区代々木に生まれる[1]。
- 1931年4月、幡代尋常小学校(現渋谷区立幡代小学校)入学。
- 1937年4月、旧制東京高等学校尋常科(現・東京大学教育学部附属中等教育学校)入学[2]。庭球部に入る。
- 1941年4月、旧制東京高等学校高等科に進学。
- 1943年、戦争のため修業年限が短縮化され、9月、旧制東京高等学校高等科を繰り上げ卒業し、10月に東京大学経済学部入学。
- 1944年10月、東京大学を休学し、福岡の久留米第一陸軍予備士官学校に入学。
- 1945年6月、久留米第一陸軍予備士官学校卒業、東海二十八部隊、独立野砲兵第三十三大隊に配属。
- 1945年8月、終戦により幅員。東京大学に復学。
- 1948年9月、東京大学を卒業、緑化成工業株式会社に入社。
- 1949年6月、大和運輸株式会社に入社。12月、肺結核のため入院。
- 1953年11月、大和運輸株式会社に復職。
- 1954年7月、大和運輸株式会社の子会社、静岡運輸株式会社に出向。総務部長に就任。静岡運輸株式会社の再建を手掛ける。
- 1956年9月、大和運輸株式会社に復職。百貨店部長となる。10月、望月玲子と結婚。
- 1959年9月、営業部長となる。労働組合との交渉も担当する。
- 1961年1月、渡米しトラック協会年次大会に出席。帰路、ユナイテッド・パーセル・サービス(UPS)を見学。
- 1961年3月、取締役に就任。10月、東京コカコーラの運送を独占受注。
- 1963年3月、専務取締役に就任。
- 1969年7月、父の康臣が脳梗塞で倒れたため、社長代行となる。
- 1971年3月、大和運輸株式会社代表取締役社長に就任。
- 1975年8月、自ら起草した「宅急便開発要綱」を役員会に提案。
- 1976年1月、関東一円における小口貨物の特急宅配システム『宅急便』を開始する。
- 1979年1月父・小倉康臣死去。2月、三越百貨店の商品搬送業務から撤退。3月、第114期宅急便、1,000万個達成。12月大口貨物路線から小口貨物路線への転換を完了。
- 1982年、10月商号をヤマト運輸株式会社と改称した。
- 1983年 12月、スキー宅急便の販売を開始した。昭和57年度の売り上げは1000億円を突破し、従業員数は1万人をこえる。
- 1984年3月、第119期宅急便取り扱い1億個を突破。
- 1986年8月、運輸大臣を相手に違法確認訴訟を提起。
- 1987年6月、社長を退任し、代表取締役会長に就任。
- 1988年7月、クール宅急便全国展開。
- 1991年4月、妻玲子死去。6月、代表取締役相談役となる。
- 1993年6月、会長職に復帰。
- 1995年6月、会長職を退任。ヤマト運輸のすべての役職を離れる。
- 1998年、株式会社スワンの代表取締役社長に就任。
- 2005年6月30日、腎不全のため、ロサンゼルスの長女宅で死去した[3]。80歳。
人物[編集]
- 事業を始めるために、徹底的に現場の情報を集め、考え抜くことを特徴とする。
- 日本にける宅急便(宅配便)の創始者である。
- 1979年、創業以来の取引先の三越の配送事業から撤退したのは、背水の陣の大英断であったと言われるが、宅急便がすでに1000万個を超えた段階で撤退したので、実はかなり慎重な行動であったといえる。
- 「思い込み」に疑問を持ち、データで検証していく手法を取る。できそうでなかなか出来ない「切り口」で考えていくところ、イノベーションを生み出す秘訣と言える。
注[編集]
- ↑ 小倉昌男(2003)『経営はロマンだ』日本経済新聞出版社
- ↑ 官立旧制七年制高等学校。
- ↑ 宅急便創始者 小倉昌男氏 逝去