小塩隆士
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小塩 隆士（おしお たかし、1960年9月21日[1] - ）は、日本の経済学者。一橋大学経済研究所教授・所長。独立行政法人経済産業研究所ファカルティフェロー[2]。
京都府生まれ[1]。1983年東京大学教養学部教養学科[3]（国際関係論）卒業、経済企画庁（現・内閣府）入庁。1989年イェール大学経済学修士号取得、1991年JPモルガン入社、1994年立命館大学経済学部助教授、1999年東京学芸大学教育学部助教授[4]。2002年大阪大学博士号（国際公共政策）取得、2004年神戸大学大学院経済学研究科助教授、2005年同教授、2009年一橋大学経済研究所教授[3]。
専門は公共経済学。社会保障、所得分配、貧困、主観的厚生[3]、教育経済学[5]を研究している。『再分配の厚生分析――公平と効率を問う』で2010年度・第53回日経・経済図書文化賞受賞[6]。
著書[編集]
単著[編集]
- 『マーケットを動かす経済指標』 日本経済新聞社、1994年
- 『現代日本経済入門』 中央経済社、1996年
- 『年金民営化への構想』 日本経済新聞社、1998年
- 『社会保障の経済学』 日本評論社、1998年、第2版2001年、第3版2003年、第4版2013年
- 『21世紀の日本経済――高齢化・少子化の日本経済へのインパクト』 岐阜県産業経済研究センター（(財)岐阜県産業経済研究センター講演シリーズ）、1998年
- 『市場の声――政策評価機能発揮のために』 中央公論社（中公新書）、1999年
- 『新・日銀ウオッチング』 日本経済新聞社、2000年
- 『少子高齢化と社会保障制度改革』 関西経済研究センター（関西経済研究センター資料）、2000年
- 『Q&A経済のしくみ100の常識』 日本経済新聞社、2001年
- 『年金制度改革のビジョン』 全国勤労者福祉振興協会（福振協資料）、2001年
- 『高校生のための経済学入門』 筑摩書房（ちくま新書）、2002年
- 『誰にも聞けなかった新聞によくでる経済データのよみかた』 日本経済新聞社、2002年／日本経済新聞出版社（日経ビジネス文庫）、2013年
- 『教育の経済分析』 日本評論社、2002年
- 『コア・テキスト財政学』 新世社（ライブラリ経済学コア・テキスト&最先端）、サイエンス社（発売）、2002年、第2版2016年
- 『教育を経済学で考える』 日本評論社、2003年
- 『人口減少時代の社会保障改革――現役層が無理なく支えられる仕組みづくり』 日本経済新聞社、2005年
- 『再分配の厚生分析――公平と効率を問う』 日本評論社、2010年
- 『効率と公平を問う』 日本評論社、2012年
- 『「幸せ」の決まり方――主観的厚生の経済学』 日本経済新聞出版社、2014年
- 『持続可能な社会保障へ』 NTT出版（(世界のなかの日本経済 : 不確実性を超えて）、2014年
- 『18歳からの社会保障読本――不安のなかの幸せをさがして』 ミネルヴァ書房（叢書・知を究める）、2015年
- 『公共経済学』 東洋経済新報社（サピエンティア）、2016年
共著[編集]
- 『日銀ウオッチング』 岸本達士共著、日本経済新聞社、1996年
- 『日本の社会保障政策――課題と改革』 田近栄治、府川哲夫共著、東京大学出版会、2014年
編著[編集]
- 『日本の所得分配――格差拡大と政策の役割』 田近栄治、府川哲夫共編、東京大学出版会、2006年
- 『公平性と政策対応』 勁草書房（新しい日本型経済パラダイム）、2007年
脚注[編集]
- ↑ a b 紀田順一郎ほか編『現代日本執筆者大事典 第4期 第1巻（あ～お）』日外アソシエーツ、2003年、708頁
- ↑ RIETI - 小塩 隆士 独立行政法人経済産業研究所
- ↑ a b c 小塩 隆士 一橋大学研究者情報（HRI）
- ↑ 社会保障の経済学 （第２版） 紀伊國屋書店
- ↑ 持続可能な社会保障へ 紀伊國屋書店
- ↑ 受賞歴 一橋大学経済研究所
外部リンク[編集]
- 小塩 隆士 OSHIO, Takashi - 一橋大学経済研究所
- 小塩隆士 - researchmap