オネストメディア
オネストメディア（英語：Honest Media）は、公正な視点にたって本物の情報だけを発信するメディア（情報媒体）を指す造語。オネスト（honest）の意味は、正直、公正、本物。
概要[編集]
一般にメディアとは、マスコミ・マスメディアとしてとらえられ、不特定多数の受け手に対して発信する新聞・雑誌・ラジオ・テレビを中心に、昨今ではネットワークメディアとしてインターネットやパソコン通信もメディアとしてとらえらる。同じく不特定多数へ向けた情報発信であるWebページやSNS（ソーシャルネットワーク）についてはマスメディアに近いものと考える場合もある。
そういった中で、真実を追って取材を進め、そこで得た情報を広く世間に発信する役割を担う事になり、Webコンテンツや紙面・放送として掲載・発信される情報には、事実関係の相違、過大な表現など、本来、受け取り側に間違った認識を与える表現があってはならない。
一方で記事や番組の内容・構成・演出などは、各メディアのモラルに任されているのが実情であり、必ずしもすべての情報が「正しい」とは限らないケースが存在している。広告により事実とは違った広告主にプラスな評価を、宣伝と気づかれないように掲載・放送してしまうケースである。
各メディアによって真実が伝えられない場合、消費者側が受けるデメリットとしては、金銭的な不利益、健康被害があげられる。お得であるとして多くの人がレコメンド（オススメ）している様に装った口コミやブログにより商品を購入したが事実とは違った。美容効果があるとして口コミされた内容を信じ、キレイになりたいと受けた治療で思った効果が得られないケースなどがそれだ。
大手マスコミの中でも、名医（治療レベルの確かな医者）とタイトルされたムック本への出稿を求める媒体資料がSNSで公開されるなど、マスメディアの信頼が揺らいだ時代でもある。
消費者庁・厚労省の対応[編集]
間違った情報から国民を守るため消費者庁は、景品表示法のガイドラインとして「インターネット消費者取引に係る広告表示に関する景品表示法上の問題点及び留意事項」を作成した。偽った内容を口コミやブログに掲載する行為は、「人を欺き、又は誤解させるような事実を挙げて広告をした」に該当するとして軽犯罪法に抵触する可能性がある、とした。
また、厚生労働省が着手したのが「医療広告ガイドライン」「医療機関ホームページガイドライン」の改定だ。事実を偽った誇大広告で消費者意識をあおることがないよう、厚生労働省はガイドラインの改定にあわせて、新たに「医療機関ネットパトロール相談室」を開設してガイドラインに対応していない医療機関情報を収集する考えだ。
日経MJでのオネストメディア[編集]
広告目的での投稿や口コミなど、フェイクニュース・ステルスマーケティングまがいの情報が錯綜するなか、公正かつ正直な情報を発信するメディアを、日経MJ[1]紙（2月16日版）では、オネスト（正直な）マーケティング・オネストメディアとして1面で特集をした。
オネストメディアとされたのは、賃貸情報サービス「グッドルーム[2]（グッドルーム株式会社）」、旅行口コミサイト「トリップアドバイザー（トリップアドバイザー株式会社）」、転職求人サイト「エン転職（エン・ジャパン株式会社）、病院・医療機関の情報サイト「東京ドクターズ[3]（株式会社アートブルー）」、即席麺メーカーの「イトメン」、である。