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動画配信方式
動画配信方式とは、サブスク形式で課金してアニメ収益を上げるシステム。ネットフリックスやその他の配信サービスを示す。
概要[編集]
日本のアニメは従来の広告収入方式や製作委員会方式が一般的であるが、近年のサブスク配信の普及により、新たなアニメ制作のビジネスモデルとして登場した。
制作の流れ[編集]
1.企画・立案
これは従来と変わらない最初の企画段階。
2.委員会出資
動画配信方式と言えども、配信会社が出資する場合が多い。配信によっては1社提供の独占配信も含まれる。
3.有料課金で制作費の回収
3つ目は、課金形式で制作費の回収にあたる。これは上記で説明した2つの方式はどちらもスポンサーが資金出資するため、無料で視聴が可能であるが、動画配信方式では、その広告スポンサーがいないため、有料で配信されるケースが多い。ただし、月額の単価が安い(500円-1000円台)のが特徴的であるが、会員数が比較的大規模のため、赤字にはならない傾向にある。
メリット[編集]
1.地上波アニメよりも、表現の自由度が高い
地上波アニメは、放送法により、ある程度の自主規制がある。性的なシーンや暴力的、刺激の強いシーンなどは規制されたり、商標の扱いも厳しいが、動画配信方式は、放送法が適用されていないため、それらの自主規制が無く、表現の自由度が高いのが特徴。
2.スポンサーが付かないことによるメリット
2つ目は、スポンサーが付かないこと。地上波アニメでは特に民放の場合はスポンサーが付かないとアニメ化は難しかったが、それらが付かない売れないアニメは企画で断念するケースが多い。しかし、動画配信方式では配信サービス会社が提供するため、例えスポンサーが0でもアニメ制作が可能となり、試験的なアニメ化にはこの方式が適用される。そのため、売れない見込みのアニメ化も可能となる。
3.アニメ制作の資金調達が配信サービス側から提供され、贅沢な製作費がもらえる
3つ目は、製作費の資金調達が配信サービス会社から提供される点。広告収入方式と製作委員会方式ではスポンサーが資金調達を行うが、動画配信方式では配信サービス会社から提供される。また、贅沢な製作費がもらえることもメリットである。特にネットフリックスアニメでは地上波アニメの3倍もの製作費を提供しているという。
デメリット[編集]
1.話題性が貧しい
地上波アニメと違い、動画配信方式では一挙配信のため、リアルタイム視聴が無く、いくら頑張って制作しても話題にならないこともしばしばある。そのため、知名度アップのためには、地上波アニメではないと、話題性の観点から難しい部分がある。
2.場合によっては製作費用回収が難しいケースも
動画配信方式ではスポンサーが付かないため、課金で製作費を回収する方式が一般的となっている。そのため、会員数、視聴回数によってはその制作費用の回収が困難になる場合もある。
3.アニメ作品の権利が全て配信サービス会社へ
動画配信方式では、アニメ制作会社やそのアニメスタッフが権限を持つことが出来ず、配信サービス会社が全て権限を持つ仕組みとなる。特にネットフリックスアニメが多く、海外基準に合わせた作風になることもしばしば。そのため、アニメ作品の権利を全て自社が保有するためには地上波アニメ(広告収入方式・製作委員会方式)の選択がある。
4.動画配信方式では人気指標がある
動画配信方式ではアニメ作品の人気指標がある。どのくらい再生されたか、課金されたかのランキング形式が存在する。ランキングが低いと配信終了になったり、二度と見れなくなるケースもある。その後は円盤化によって作品が売り出される。