新出生前診断

新出生前診断（しんしゅっしょうぜんしんだん）とは、妊娠10週以降の早い時期に妊婦から血液を採取し、そこに含まれる胎児のDNA断片を分析することで、染色体異常を調べる検査のことである。検査結果の説明や妊婦からの相談に応じるカウンセリング体制が整っていると日本医学会が認定した医療機関で、平成25年（2013年）から臨床研究として開始した。35歳以上で過去に染色体異常の赤ちゃんを妊娠したことのある人などが対象で、平成29年（2017年）3月までにおよそ4万5000人が検査を受けている。

仮に陽性判定が出たとしても、結果の確定には羊水検査が必要となる。また費用が安く手軽に受けられることなどから、無認定施設での受診者が増加しつつある。